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2020年夏のイベントでは「テレワーク」が最大の関心事に

Published on:

Authored by:

Darren McKellin

2020年夏のイベントでは「テレワーク」が最大の関心事に

2020年夏の世界最大のスポーツイベントの日本での開催に向けて、日本政府が東京都内の企業に通勤する従業員に在宅勤務を推奨しています。しかしながら、現時点ではテレワークを許可している企業が少ないことから、開会式が始まるまでに従業員のテレワーク環境を整備できた企業こそが、この夏の企業活動における真の勝者となるでしょう。その理由をお話しましょう。

 

公共交通機関の混雑に対する懸念

今年の夏、56年ぶりに東京オリンピックが開催され、東京近郊を中心に7月24日~8月9日までの間、数多くのスポーツドラマが展開されます。オリンピックの開催地に選ばれるのはとても名誉なことではありますが、半世紀前には存在しなかったいくつかの課題、とりわけ人口の集中が進む都市における輸送の問題が浮き彫りになっています。

Commuter congestion

東京の推定人口は約1,390万人ですが、毎日250万人以上が近郊から通勤したり通学したりしているため、交通渋滞は激しく、公共交通機関は常に大混雑しています。

 

2016年の夏季オリンピック開催期間中に100万人以上がリオデジャネイロを訪れたことを考えると、同程度の数の観光者が東京を訪れることが予想されます。このような一時的な観光客の急増によって、東京の通勤ラッシュに拍車がかかり、観客がオリンピック会場にたどり着けず、東京のビジネスに遅延や停滞が発生する恐れがあります。

 

悪夢のような大混雑の恐れがあるため、日本政府は、次のような対策に乗り出しました。

 

テレワークの推進

夏季オリンピックの開催に先立ち、政府は都内の企業に対して安全な運営を行うために通勤ラッシュの緩和に協力するよう要請しています。2019年には、東京の50万人以上に「テレワークの日」への参加を呼びかけ、翌年のオリンピックを視野に入れた、従業員が自宅で仕事をする実験が実施されました。富士通、NEC、CTCなどの企業がこの実験にいち早く参加し、数千人の従業員に自宅で仕事をすることを認めました。一部の企業にとっては、この実験が最初のステップとなり、他の国ではすでに定着しているテレワークが日本にも定着し、柔軟な働き方を可能にする良い機会となることが期待されます。

しかしながら、テレワークには多くのメリットがある一方で、それを推進する日本の企業にとって、どのような意味があるのでしょうか?

 

VPNが、テレワークが敬遠される原因になっている

数千人の会社員にいきなり自宅で仕事をするように命じれば、予想される交通渋滞の緩和に役立つかもしれませんが、予期しないビジネスの問題が発生する可能性もあります。 

リモート働く場合も、会社のデータセンタやクラウドのデータやアプリケーションに安全な方法でアクセスする必要があります。ほとんどの場合に、これはVPNの使用を意味しますが、企業に適切なインフラが整備されていないと、従業員がリモートで働くことは困難だと考えられます。

適切なインフラが整備されていたとしても、増加するリモートワーカーによるトラフィックを処理するためにVPNサーバの処理能力の拡張という課題が残されており、これには、費用も時間がかかります。VPNの場合に、ユーザトラフィックがVPN経由でバックホールされるため、待ち時間が長くなり、アクセスの遅延により、従業員の生産性が低下します。

2020年の夏季オリンピックの成功と引き換えに、企業がビジネスの生産性やユーザエクスペリエンスを犠牲にするべきではありません。今、その両方の課題を可能にするソリューションが必要です。  
 

クラウドセキュリティで金メダルを狙う

毎日新聞の調査によると、日本の大手企業の90%以上が、オリンピック開催期間中の混雑を緩和するために、何らかの対策を講じる可能性が高いと回答しています。

 

しかしながら、新しいハードウェアを導入したり、既存のアプライアンススタックをアップデートは、新たな混乱を生じます。さらには、自社のインフラで、リモートワークの現実に適応するための準備を始めていなかった場合、オリンピックが始まるまでにIT環境の移行を完了する時間的余裕が果たしてあるでしょうか?

 

これこそが、世界中の多くの組織が従来型モデルから脱却し、クラウドベースのセキュリティの採用を検討するようになっている理由です。具体的には、次のような理由があります。

 

  • クラウドによる迅速な導入とスケーラビリティ – クラウドベースのセキュリティは、SEaaS(Security-as-a-Service)として利用できるため、企業は特別なインフラストラクチャの導入は必要なく、すぐに導入できます。また、ビジネスニーズに合わせて容易に拡張できるため、ITチームは、インフラの短時間での拡張という課題から解放されます。
     

  • クラウドによってユーザとアプリケーションのコネクションが短くなるため、快適で生産性の高いユーザエクスペリエンスが実現する – グローバルに分散するクラウドによって、ユーザの場所に関係なく、高い可用性が提供されます。トラフィックをデータセンタにバックホールすることなく、自宅あるいはオリンピック会場のどちらにいる場合であっても、アプリケーションへの高速のダイレクトアクセスが可能になります。
     

  • クラウドはVPNよりも安全 – VPNがサイバー攻撃の標的になったという報道が続いています。それは、VPNサーバはインターネットに公開されているため、潜在的な攻撃対象になるためです。クラウドサービスの場合は、インバウンド接続が許可されないため、アプリケーションとネットワークのどちらもインターネットに公開されません。見えないものを攻撃することはできないため、これこそがビジネスリスクを解消する極めて有効な方法です。

 

このような考え方の大転換は、すぐに理解するにはやや斬新すぎるものですが、多くの企業が2020年をクラウドトランスフォーメーションの絶好の機会と捉えています。90%の日本企業がこの夏にテレワークの運用を始めたいと考えており、企業は従業員に安全なリモートアクセス環境をオリンピックが開始されるまでに整備することで、オリンピックの成功のために企業が出来るの大きな貢献の一つとなる筈です。 

 

クラウドこそが、金メダルを獲得する唯一の方法です。

 

クラウド型アクセスの詳細 - セキュリティガイド:リモートアクセスの保護の入手

 



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